家を建てるときにかかる費用の内訳を知ろう

「家を建てるには○○万円かかる」と聞くと、その金額＝建物本体の工事費だけだと思っていませんか？

実際には、本体工事費だけでなく、さまざまな工事費用や手続き費用、税金などが必要です。
資金計画を立てるうえで、これらを事前に知っておくことがとても重要です。

住宅建築費用は4つに分けられる

住宅建築にかかる費用は、次の4種類に大別されます：

本体工事費（建物そのものの費用）
付帯工事費（造成や外構、引き込み工事など）
設計料（プラン設計や確認申請等）
諸費用（登記・保険・ローン関係など）

費用項目	割合（目安）
本体工事費	60～75%
付帯工事費	10～20%
設計料	7～13%
諸費用	7～13%

※あくまで目安です。それぞれの家、土地、建築会社によります。

住宅建築にかかる費用の詳細（表）

費用項目	支払先	備考
本体工事費	工務店・ハウスメーカー	建物本体の建築にかかる工事費用
仮設工事費	工務店	足場・仮囲い・仮設トイレ・電気等。付帯工事費に分類されることもある。
地盤調査・地盤改良費	工務店・専門業者	地盤の状況により追加費用が発生することも。付帯工事費に分類される。
外構工事費	工務店・外構業者	造成工事、駐車場・フェンス・庭の整備など。付帯工事費に分類される。
水道・ガス・電気引込工事	工務店・インフラ会社	引込位置や敷地条件により変動。付帯工事費に分類される。
エコ設備設置費	工務店・設備業者	太陽光設備など。付帯工事費に分類される。
空調設備取付工事	工務店・電気業者	エアコンの機器代や取り付け代など。付帯工事費に分類される。
照明器具取付工事	工務店・電気業者	照明器具の取り付け工事。付帯工事費に分類されることもある。
カーテン取付工事	工務店・専門業者	カーテンやブラインドなどの設置費用。付帯工事費に分類される。
解体工事	工務店・解体業者	古家や塀、擁壁の解体を要する場合。付帯工事費に分類される。
設計料（基本・実施）	建築士・設計事務所	自由設計やデザイン重視の場合は高くなる傾向。
確認申請・検査料	自治体/確認検査機関・設計士	建築確認申請・中間・完了検査の費用。
補助金・各種認定申請・手続き	設計士	長期優良住宅や、各種補助金申請・手続きの費用。
登記費用（表示・保存等）	司法書士・家屋調査士	新築建物の登記に関わる手続き費用。古家の解体を要する場合は滅失登記も必要。
火災・地震保険料	保険会社	火災・地震保険は住宅ローン契約時に加入することが多い。
住宅ローン手数料	借入金融機関	定率または定額、別途保証料が必要なケースも。
印紙税	国（契約書に貼付）	建築請負契約書に応じた印紙が必要。

付帯工事費って何？

付帯工事費とは、建物以外の部分にかかる工事費用のことで、別途工事費と言うこともあります。

上の表で挙げている下記のような工事が付帯工事に該当します。

仮設工事費
地盤調査・地盤改良費
外構工事費
水道・ガス・電気引込工事
エコ設備設置費
空調設備取付費
照明器具取付工事費
カーテン取付工事費
解体工事費

これらは建物のプランとは別に必要になるため、本体価格に含まれていないことが多い点に注意が必要です。

家を建てるためには、付帯工事がついてまわります。

土地選びが費用を左右する！

付帯工事費（別途工事費）は、どんな土地を選ぶかで大きく変わります。

傾斜がある土地 → 擁壁工事や造成工事が必要
前面道路に上下水道が通っていない → 引き込み費用が高額に
古家付き土地 → 解体費用が別途必要
（工事しにくい土地 →付帯工事ではありませんが、運搬費用などが追加でかかり、本体工事費が高額に）

土地の価格が安くても、付帯工事費がかさむとトータルでは高くつくことも。土地の見た目だけで判断せず、「この土地に家を建てると、どんな付帯工事が必要か？」を事前にチェックすることが大切です。

まとめ：見落としがちな「付帯工事費、諸費用」に注意

「坪単価 × 坪数」だけで予算を決めるのは危険です！
建物以外の費用を把握し、トータルの資金計画をしっかり立てることが、安心・満足な家づくりの第一歩です。

土地購入時にかかる費用については、「土地購入時にかかる費用の内訳を知ろう」を参考にしてください。

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